17A2610102
東京2020オリンピック・パラリンピック開催の意義を問い直す2 「オリンピックのビジネス化」と「オリンピックにおけるビジネス開発」(神奈川県後援 かながわ大学生涯学習推進協議会共同公開講座)

開講済

講座概要

講座番号 17A2610102
期間 2017年5月17日
回数 1回
曜日
時間 19:00~20:30
定員 60名  ※先着順に受け付け、定員に達し次第締め切ります。
受講料 2,500円
申込期間 2017年3月1日 ~ 2017年4月27日
※申込期間後も定員に余裕がある場合は、受け付けますのでお問い合わせください。
キャンパス KUポートスクエア
備考

◆この講座は横浜キャンパス会場 ⇒ KUポートスクエア会場へ変更となりましたのでご注意ください。

◆広瀬一郎先生ご逝去に伴い、第2回目は大竹弘和先生が担当します。

<この講座は5回コースの第2回目です。
連続で受講される場合は、以下よりお申し込みください。
受講料は4回で9,000円となっております。
■5回目のシンポジウムは無料で参加できますが、お申込は必要です。

東京2020オリンピック・パラリンピック開催の意義を問い直す

※ 受講料には、資料代(一部の講座を除く)及び消費税が含まれます。
※ 開講日程や時間は、講師の緊急な都合などにより変更する場合があります。
※ 定員に満たない場合は、開講できないことがあります。

内容

東京2020 オリンピック・パラリンピック(以下:東京オリパラ)競技大会の開催が決定し、現在、開催に向けて様々な組織・団体が準備に奔走しています。しかし、新国立競技場建設の問題を筆頭として大会会場の選定・新設に関わる問題が山積しているほか、当初の見込みを大きく上回る開催経費への批判もされています。
とかくカネが必要で多くの利権が絡むスポーツイベントとして認識され、国民の辟易した声も聞こえてきます。国民の賛同を得て成功裏に大会を終えるためには、そのプロセスや大会終了後に後世にもたらされるレガシーを明示しなければなりません。そして、それを国民に分かりやすく伝え、大会開催の意義に対して同意を得ることが求められるのではないでしょうか。
本講演会では、上述のような問題が生じる本質的な要因を探り、問題の中心点である施設に着目します。そして、東京オリパラをめぐる報道のあり方について議論を深め、大会開催の意義を皆さんと考えていきたいと思います。

講座日程

開講月日 内容
第1回 2017/05/17 「オリンピックのビジネス化」と「オリンピックにおけるビジネス開発」
国策オリンピックと都市開発、 オリンピックの商業化の歩み (ロス五輪とスポーツマーケティング)、オリンピックにおけるIT ビジネス開発、 2020 年大会に向けたスポーツビジネス展望。

講師紹介

広瀬 一郎

東海大学教授
1980 年電通入社。トヨタカップを始め国際サッカーイベントのプロデュース多数。2002年サッカーWカップ招致委員会に出向し、広報と企画を担当。2000年に退社し、スポーツ・ナビの立ち上げや経済産業研究所を経て、大学教員に。教鞭を執るかたわら、スポーツビジネスのコンサルティングを行っている。著書「Jリーグのマネジメント」「スポーツマネジメント入門」、「新しいスポーツマンシップの教科書」など20 冊以上。

大竹 弘和

神奈川大学人間科学部教授
公共政策とスポーツ、スポーツ産業論を専門。公務員、経営コンサルタント会社社長を経て神奈川大学教授に就任。文部科学省「スポーツ施設のストック適正化ガイドライン策定検討委員会委員」、「総合システム研究所代表取締役」など多数の役職を兼務。著書「スポーツ産業論」「スポーツファシリティマネジメント」、「官民連携や指定管理者・モニタリング評価」に関する書籍多数。

※講師については都合により変更する場合があります

開講済

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