開講済
講座番号 | 24B1600041 |
期間 | 2024年11月5日 ~ 2024年12月3日 |
回数 | 5回 |
曜日 | 火 |
時間 | 15:30~17:00 |
定員 | 30名 ※先着順に受け付け、定員に達し次第締め切ります。 |
受講料 | 9,000円 8,100円 |
申込期間 |
2024年9月2日 ~
2024年10月22日 ※申込期間後も定員に余裕がある場合は、受け付けますのでお問い合わせください。 |
会場 | KUポートスクエア |
講座レベル | なし |
教材 | なし ※講師の判断でプリント等を配布することがございます。 |
※ 受講料には、教材費(一部の講座を除く)及び消費税が含まれます。
※ 受講者区分 :一般の方
:神奈川大学生・卒業生等および協議会加盟大学在学生
※ 受講者区分が で、前年度、生涯学習・エクステンション講座の受講歴(一部講座除く)がある方は、受講料を5%割り引きます。
※ 開講日程や時間は、講師の緊急な都合などにより変更する場合があります。
※ 定員に満たない場合は、開講できないことがあります。
講師は、40年以上にわたり毎日新聞社で新聞記者、週刊誌記者、テレビプロデューサー、WEB担当としてメディアの最前線で取材を続けてきました。神奈川大学では「ことばとジャーナリズムA」「ことばとマスメディアA」の講義を担当しています。この講座は、そうした経験の集大成として新聞メディアに特化し、新聞が生活の中心だった昭和・平成の激動の時代の栄光と、ネットの登場で衰退していく過程を、大スクープ、大誤報などの記事とともに紹介します。新聞の栄光と挫折を振り返ることで、時代を見つめ直すとともに、錯綜する情報の真贋をどう見極めるかを考えます。なお、この講座は2023年後期からの続編で、初めてでも学べることができるようにプログラムを組んでいますので、気軽にお申し込みください。
回 | 開講月日 | 内容 |
---|---|---|
第1回 | 2024/11/05 |
新聞産業盛衰の歴史 明治に勃興し、昭和期の戦争で急速に拡大普及していった新聞。テレビの登場でもあまり影響を受けなかったが、SNSの普及で急速に部数を減らしている現状を分析します。「新聞は民主主義の木鐸」という表現もいまや昔のこととなりました。 |
第2回 | 2024/11/12 |
報道管制とプランゲ文庫 戦中・戦後の報道管制と新聞。相次ぐ戦争で部数を拡大していった新聞は、戦争推進に協力したと言っていいでしょう。一方で大本営の報道管制で思うような報道が出来なかったのも事実。戦後はGHQから徹底した報道管制を敷かれ、それは大本営以上だったと言われます。「Delete(報道不可)」のハンコの押された記事は、プランゲ文庫に保存されています。「プランゲ文庫」は1945年から1952年の連合国による日本占領下、日本で発行されたすべての出版物(新聞、図書、雑誌、パンフレット)などを収集したコレクション。当時、GHQの民間検閲部‘CCD)に勤務していた米国メリーランド大学教授のゴードンW.プランゲ博士が保存しました。報道管制の実態とプランゲ文庫を分析します。 |
第3回 | 2024/11/19 |
大スクープと新聞の役割 新聞はときの時代を代表する大スクープをいくつも報道しています。どのような大スクープが行われ、それがその時代にどのような影響を及ぼしたかを検証します。 |
第4回 | 2024/11/26 |
大誤報と新聞の影 大スクープが新聞の光とすると、大誤報は影となります。誤報は意識して報道するものではありませんが、時として「ねつ造」という誤報も存在します。新聞の恥部ともいえる、大誤報がいかに行われたかを徹底検証します。 |
第5回 | 2024/12/03 |
新聞の未来とメディアリテラシー 新聞はいま部数の低迷で喘いでおり、デジタルシフトも収益的にスムーズにいっていないところが多くあります。若者の新聞離れだけでなく、新聞業界が置かれた構造的な問題があるといえます。新聞を知ることは、メディアの歴史と現状を知ることであり、ひいてはメディアリテラシーの感性を培うことにもつながります。新聞に未来はあるのか、ともに考えましょう。 |
神奈川大学非常勤講師 静岡大学客員教授 宇都宮大学非常勤講師
「アール・エフ・ラジオ日本」番組審議会委員
毎日新聞出版『エコノミスト』編集部記者
元毎日新聞記者、編集委員
1983年毎日新聞社入社。サンデー毎日編集部、大阪社会部、東京経済部、エコノミスト編集部各記者、日本BS放送(BS11)プロデューサーなどを経て、2010年4月から10年間「キャンパる」編集長。24年6月退職。現在、宇都宮大学非常勤講師(地域メディア演習)、静岡大学客員教授(地域メディア論)、神奈川大学非常勤講師(ジャーナリズム論、メディア論)。新聞・週刊誌・テレビ・ウェブを担当し、メディア全般に詳しい。
※講師については都合により変更する場合があります
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